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比率の検定
いま無作為に選ばれた主婦１０人のうちブランドＡを使用している人が６人、ブランドＢを使用している人が４人であったとする。比率にすれば６０対４０パーセントだが、これらのデータから、ブランドＡがブランドＢより使用率が高いと結論することができるかどうかである。これは２つの比率の差が統計的に有意であるか否かという問題であり、これをはっきりさせることが「比率の検定」である。
なお以下の理論は度数（対象数）による比率のみにあてはまる。売上高のシェアなどの検定には別の理論が適用される。
異なる集団の比率の検定
例えば東京と大阪と異なる地域におけるある製品の使用率 p1 と p2 の差の検定をしよう。それにはまず両地域が同じ使用率であると仮定して、p1 と p2 の加重平均Ｐを計算する。検定式はこのＰおよび両地域の調査対象数 n1、n2 を用いて
となる。Ｚが正規分布するものとして有意差を判定することができる。ただしそれには両地域の対象数がある程度大きいことを前提としている。
同じ集団内の比率の検定
例えば東京における２つのブランドの使用率 p1 と p2 の差の検定をしよう。調査では、同じ対象者集団ｎについて各ブランドの使用の有無を質問している。検定式は、両ブランドの重複使用率を p12 として（重複がなければ p12 ＝ 0 ）、
となる。やはりＺが正規分布するものとして判定し、対象数がある程度大きいことを前提としている。
以下に架空のデータであるが具体的な計算例を掲げたので参照されたい。
