マーケティングリサーチ最大手の株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田下憲雄)は、2009年3月、インテージ・ネットモニター“キューモニター”のうち20~59才の男女2,400名を対象として、『ビジネスパーソンの残業事情と意識』に関してインターネット調査を実施し、結果をまとめました。
1. 昨年より残業が減ったビジネスパーソンは、全体の34.3%
2009年3月時点で、1年前と比較して残業が減ったビジネスパーソンは、全体の34.3%となった。特に、「5割またはそれ以上減った」とした回答者は全体の16.5%を占めた。
(単数回答) (表1参照)
2. 1年前より月収が減った人は35.6%。収入が減ったことへの対応策は、食事や衣類など消費生活のベース部分の合理化が見て取れる
残業が減った影響と考えられるが、1年前と比較して月の収入が減ったとの回答は全体の35.6%。(単数回答) (表2参照)
収入が減ったことへの対応策としては、「外食を減らす」56.8%がトップにあがった。以下、「ファッション(衣類)の購入を控える」45.1%、「贅沢な食品類を買わない」43.3%、「日常の食品・飲料を安いものにする」37.6%と続き、「エステ・美容にかけるお金を減らす」15.0%、「観劇、コンサートなどに行くのを減らす」13.5%をあげた回答者は相対的に少ない。これについては、収入が減った消費者の多くが食事や衣類など消費生活のベース部分の合理化に手をつけているという見方ができる。(複数回答) (表3参照)
3. 残業が減ったことで経済面では困るが、時間的な余裕を歓迎するポジティブ回答の合計が半数を占める結果に
残業が減ったことに対する意識を聞いたところ、「残業手当が減って、経済面で困る」という選択肢が40.7%でトップにはなったが、「家に早く帰れてうれしい」20.0%、「自由な時間が増えてうれしい」18.5%、「体が楽になったり、ストレスが減って良かった」11.5%というポジティブな回答が、合計で50%と半数を占めた。(単数回答)(表4参照)
4. 残業が減って増えた時間の使い道は「家に早く帰る」がトップ
残業が減ったことで増えた時間の使い方については、「家に早く帰る」が79.5%と2位以下に大差をつけてトップとなり、以下「趣味やスポーツ時間にあてる」25.3%、「家事をする、家事を手伝う」24.4%が続いた。(複数回答) (表5参照)
5. 残業が減ったことに対する総合的な評価は、ポジティブな回答が55.9%、ネガティブな回答44.1%を上回った
総合的に見て、残業が減ったことを「とても良かった」13.0%、「まあ良かった」42.9%とポジティブに捉えた回答の合計が55.9%と、「あまり良くなかった」30.7%、「全く良くなかった」13.4%とネガティブに捉えた回答の合計の44.1%を上回った。(単数回答) (表6参照)
6. 将来的には、残業はほどほどに増えてほしいがトップ
将来についても、「(残業は)以前ほどではないが今よりは増えてほしい」42.4%がトップで、「今のままがよい(増えてほしくない)」32.1%がこれに次ぎ、「以前のように増えてほしい」18.2%は3位であった。(単数回答) (表7参照)
調査方法:インターネット調査
調査地域:全国
調査対象者:インテージ・ネットモニター“キューモニター”
会社員、派遣・契約社員、公務員・団体職員(教職員・講師を除く)20-59才男女個人
サンプル構成:

Q1 1年前と比べて、残業時間の増減はいかがですか。 (単数回答)
[表1]







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株式会社インテージ・インタラクティブ(本社:東京都千代田区、設立年月日:2002年10月1日、代表取締役社長:市川廣行)は、国内におけるマーケティングリサーチの草分けであるインテージグループの一員として、インテージの持つ「知見」や「ノウハウ」を活用し、早さや手軽さだけではない「品質」を重視したインターネットリサーチサービスを提供しています。
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