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それでも、納豆人気衰えず!?~「あるある」とその後の影響を検証~
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  • 番組放送翌日の納豆の1店平均販売数量は、前年比85.7%増
  • データ捏造発覚翌日は、ほぼ前年並みに急減も、翌日以降も前年比20~30%増を推移
マーケティングリサーチ最大手の株式会社インテージは、同社が提供するパネルリサーチサービスの一つであるSRI(*)の結果から、1月中(26日まで)の納豆購買動向についてまとめた。
■マーケット・アナリスト 小松 寛(株式会社インテージ パネルリサーチ部マネージャー)
(*)SRI(全国小売店パネル調査)
GMS(**)、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ドラッグストア、ホームセンター等、国内の主要な小売店の業態を網羅する約5,000店舗を対象としたパネル調査(同一対象を継続的に追跡し時系列を把握する調査)。POSデータなど小売店頭での販売動向に関するデイリーのデータを収集・分析し、「どの商品が、いつ、どこで、どのような店舗で、いくつ、いくらで、販売されたのか」というマーケティング戦略に不可欠な情報を提供するサービス。食品・日用雑貨品など大手消費財メーカーのほとんどに提供されている。
調査結果

調査のまとめ

テレビ番組『発掘!あるある大事典II』でダイエット効果が紹介され、店頭での品切れ現象から一転、そのデータが捏造されたものであることが発覚したことから、売上が急減したと伝えられた納豆であるが、インテージの調べによると、捏造発覚後も購入数量は引き続き前年同時期を上回っていることがわかった。

SRIデータによると、今年1月納豆の1店平均販売数量は、納豆のダイエット効果が紹介されたテレビ放送の翌日(8 日)に対前年比+85.7%を記録し、その後も前年比+50%前後で推移していた。そして、データの捏造が発覚した翌日の21日にはほぼ前年並みに急減した。しかし、翌日以降、前年比+20%~30%と販売数量が底上げされた状況が続いている。

グラフ1:
1店舗当たりの平均販売個数

グラフ2:
2007年の納豆販売数対前年同期比

この数年間、販売が思わしくなかった納豆市場は、昨年の秋ごろから好調に転じ、今年1月のテレビ番組をきっかけに一気に拡大した。そして、そのデータが捏造されていたことがわかってからは、加熱ぶりは落ち着いた感がある。
しかし、むしろ注目すべきは、捏造発覚後も前年比20~30%増を続けていることである。納豆には、従来からさまざまな健康効果がある事は知られていたが、「ダイエット効果」の真偽はともかく、番組で取り上げたことによって、納豆の良さ・効能が改めてリマインドされたのではないか。
この好調な売れ行きがどこまで続くか、本格的な“納豆復権”となるのか、もうしばらくSRIデータでウォッチングしたい。

今回の調査設計の概要

全国のスーパーマーケット(GMSおよびSM-L(**))466店を対象に調査。本リリースでいう「販売数量」とは、全国および各ブロックごとの1店1日当たりの平均販売個数実績であり、それをもとに全国計を推計するいわゆる拡大推計ではない。
前年比較については、曜日による特性を考慮して、2007年の1月1日~26日に対して、2006年は1月2日~27日(例:2007年1月10日(水)と2006年1月11日(水))を比較している。グラフ中の日にちは、2007年のものである。
全国11ブロックの内訳は、(1)北海道、(2)東北、(3)関東、(4)京浜、(5)信越、(6)北陸、(7)東海、(8)近畿、(9)中国、(10)四国、(11)九州である。

(**)GMS/SM-L
いずれも売場面積の50%以上でセルフ・サービス方式を採用しているスーパーマーケットで、GMSは取扱商品の衣・食・住のそれぞれが10%以上70%未満かつ 従業員人数50人以上かつ売場面積3,000m2以上の店舗、SM-Lは取扱商品の食が50%以上または衣・食・住のそれぞれが50%未満かつ売場面積が1,000m2以上の店舗

関東・関西の反応差は?
納豆は、東日本と西日本で購買水準に大きな差があるが、今回のデータ検証でも、京浜と近畿で、販売動向の推移を見た。
インテージSRIデータによると、前年1月中(26日間)の1店平均販売数量は、京浜(***)の11,468個に対して、近畿(****)は 6,206個と約半分であったが、今年の同時期には33.5%増の8,284個となった(京浜は28.8%増の14,766個)。
ちなみに、全国11ブロックのうちで、最も購買数量が多いのは「京浜」、少ないのは「四国」となっている。

(***)「京浜」=埼玉、千葉、東京、神奈川
(****)「近畿」=滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山
グラフ3:
2007年1月の京浜・近畿販売数推移

また、両地域の前年比について日を追ってみてみると、放送直後の1店平均販売数量の伸びは近畿の方が大きかったが、捏造発覚後の減少度合いは京浜の方が大きく、発覚翌日の21日には全国で唯一前年割れとなった。

グラフ4:
京浜・近畿の販売数前年比率

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インテージ ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』 2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』(2015年2月調査)によると・・

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調査会社概要

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。

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