Search

キーワードを入力してください

『テレビ視聴実態トラッキング調査』 レポート
PICK UP
  • 「地デジ対応」後のテレビ視聴は、録画して視る“タイムシフト視聴”が増加傾向
  • VODや有料動画サイトの有料視聴には消極的で、6割以上がしたくない
  • BSデジタル放送のチャンネル増加を認知している人は、わずか17.7%
株式会社インテージは、『テレビ視聴実態トラッキング調査』をまとめました。本調査は、地上デジタル放送(地デジ)対応から1ヵ月後におけるテレビ視聴状況やBS・CS視聴状況などを把握することを目的に、2011年8月29日~31日に関東、関西のインテージ・ネットモニター“キューモニター”のうち、20~69才の男女個人を対象としてインターネット調査を行い、1,000名から得られた回答結果をまとめました。
調査概要
調査方法
インターネット調査
調査対象者
インテージ・ネットモニター“キューモニター” 20~69歳 男女個人
調査地域
関東:東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県
関西:大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、滋賀県
サンプル構成
関東600人/関西400人の合計1,000人
調査期間
2011年8月29日(月)~8月31日(水)
調査実施機関
株式会社インテージ
調査結果

地デジ対応をきっかけにタイムシフト視聴が進んでいることが明らかに

全テレビ視聴時間については、平日・休日ともに地デジ対応をきっかけとした変化は見られなかった。しかし、「録画しておいた番組を家で視聴する時間」が“増えた”+“やや増えた”人は23.1%であり、地デジ対応をきっかけとしたタイムシフト視聴が進んでいる。[図1-1]

自宅保有テレビの地デジ対応としては、タイムシフト視聴の増減にかかわらず「地デジ対応テレビ」が圧倒的に高く8割を超える。また、タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人と比べ「地デジ対応録画機」や「セットトップボックス」の割合が高い。[図1-2]

地デジに関する機能は、タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人に比べ地デジ機能を使いこなしており、EPG(Electronic Program Guide:電子番組ガイド)の利用率は75.5%と高い。[図1-3]

よく視聴するテレビ番組のジャンルについて、タイムシフト視聴が“増加した人”と“減少した人”で差が大きいものは、「ドラマ」(28.4ポイント差)、「映画」(30.3ポイント差)であった。[図1-4]

タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人と比べ情報の検索・収集力が高い。[図1-5]

[図1-1]
地デジ対応をきっかけとしたテレビ視聴時間の変化(単数回答)

[図1-2]
自宅保有テレビ地デジ対応方法(複数回答)

[図1-3]
地上デジタル放送に関する機能について(複数回答)

[図1-4]
よく視聴するテレビ番組のジャンル(複数回答)

[図1-5]
情報収集・情報交換の仕方(複数回答)


有料視聴のVODや動画サイトのサービスの利用意向は、“あまりしたくない”+“したくない”が6割以上

同じ有料視聴でも、従来の「レンタルショップ利用の視聴」と、 「VOD(有料)視聴」や「有料動画サイト視聴」のサービスでは利用意向に差があり、 「VOD(有料)視聴」や「有料動画サイト視聴」のサービスは“あまりしたくない”+ “したくない”が6割を超えている。

[図2] 
視聴手段別テレビ視聴意向(複数回答)

BSデジタル放送視聴者は全体の43.7%。ただし、10月1日以降のチャンネル増加認知は全体の17.7%

BSデジタル放送を「視聴している」人は全体の43.7%にのぼる。一方「(視聴は可能でも)視聴していない」も19.3%存在。[図3-1]

10月1日以降のBSデジタル放送のチャンネル増加を “知っている”+”なんとなく知っている“人は、8月末時点では全体の17.7%しかいない。[図3-2]

[図3-1]
BSデジタル放送視聴状況(単数回答)

[図3-2]
BSデジタル放送チャンネル増加認知状況(単数回答)

ページTOPへ

転載・引用について

本レポートの著作権は、株式会社インテージが保有します。本レポートの内容を転載・引用する場合には、出所として弊社名(株式会社インテージ)、調査名称および調査時期を明記してくご利用ください。

ex)
インテージ ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』 2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』(2015年2月調査)によると・・

【転載・引用に関する注意事項】
 以下の行為は禁止いたします。
・本レポートの一部または全部を改変すること
・本レポートの一部または全部を販売・出版すること
・出所を明記せずに転載・引用を行うこと
・公序良俗に反する利用や違法行為につながる可能性がある利用を行うこと

※転載・引用されたことにより、利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。
※この利用ルールは、著作権法上認められている引用などの利用について、制限するものではありません。

調査会社概要

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。

最新の調査レポートやマーケティングトレンドはこちらでご覧いただけます。
インテージ知るギャラリー

調査レポートトップへ