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アジアインサイトレポート第6弾『中国市場実態調査~テレビ編~』
PICK UP
  • 中国テレビ市場で揺らぐ日系ブランドのポジショニング
  • 次期購入意向メーカーでは、韓国系、中華系メーカーが躍進
株式会社インテージは、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査「アジアインサイトレポート」を発行しています。 第6弾のレポートでは、『中国市場実態調査~テレビ編~』を発表します。本調査は、2012年7月と2013年7月に中国の20~50代一般男女300人を対象にテレビに関する調査を実施し、結果をまとめました。
調査概要
調査方法
インターネット調査
調査地域
中国
調査対象者
20~50代の一般男女
サンプル構成
男性150人/女性150人の合計300人
調査期間
2012年7月、2013年7月
調査実施機関
株式会社インテージ
分析者
川崎 訓(株式会社インテージホールディングス 上海事務所)、浅井 麻紀(株式会社インテージ DCG・サービス事業本部)
調査結果

調査結果のまとめ

中国テレビ市場で揺らぐ日系ブランド

中国におけるテレビ市場の実態を調査した結果、「現在保有しているメーカー」においてはHisense(海信)、Skyworth(創維)のローカル・香港の中華系メーカーが上位2位を占め、次いで韓国系メーカーのSamsung(サムスン)が続く。

一方で、「次期の購入意向メーカー」としては、Sony(ソニー)が1位、次いでSamsung、Sharp(シャープ)と日系メーカー勢が目立つ結果となっている。

しかしながら、経年で見ると、現在保有および次期購入意向ともに、日系メーカーが停滞もしくは縮小しているのに比べ、韓国系のSamsungおよびHisense、Skyworthといた中華系が順調に伸長している点が目立つ。
その背景としては、日系メーカーが得意としてきた高性能・高価格市場に、SamsungそしてHisenseやSkyworthといった中華系メーカーが勢いを伸ばしてきていることが考えられる。

現在、中国では、インターネット動画が視聴できたり、タブレットPCやその他の端末との連動が簡単にできる多機能な製品(スマートTV)の市場が急成長している。Samsung、Hisense、SkyworthはスマートTVに注力し、さらに価格を日系メーカーより安く設定しているため、多くの消費者に受け入れられているようだ。

これまで高性能、高品質、高価格の路線でポジショニングを築いてきた日系メーカーであるが、上記のような市場・競合の動きの中で、その地位が揺らいできているといえる。
ただし、次期購入意向メーカーに、日系メーカーが上位をキープしていることからも分かる通り、日系ブランドの品質への信頼感は根強いと考えられる。 変化のスピードが非常に早い中国市場において、消費者のニーズに素早く対応、または先読みしながら、新たなポジショニングを築いていくことが、日系メーカーに求められていると思われる。

調査結果

1.『現在保有しているテレビのメーカー』

Hisense(海信)が18.7%でトップ。次いでSkyworth(創維)、Samsung(サムスン)が続く。経年の変化をみると、2012年に上位であった中華系メーカーのChanghong(長虹)およびKonka(康佳)が減少しているのが目立つ一方で、韓国系メーカーであるSamsungが大きくポイントを伸ばしているが特徴である。

[図1]
現在保有しているテレビのメーカー(上位10社)

2.『次に購入したいテレビのメーカー』

日系メーカーのSony(ソニー)が27.7%でトップ。次いで、Samsung(サムスン)、Sharp(シャープ)が続く。なかでもSamsungは2012年と比較して5ポイント以上伸長しており、現在保有で上位のHisense(海信)、Skyworth(創維)も2012年からポイントを伸ばし、上位5位に入っている。

[図2]
次に購入したいテレビのメーカー(上位10社)

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インテージ ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』 2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』(2015年2月調査)によると・・

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調査会社概要

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。

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