アジアインサイトレポート第11弾『インドネシア市場実態調査日本への関心編』

3ヵ月以内に「日本食」を外食した人は、ジャカルタ女性の54.4%
旅行してみたい国のTOP2は隣国、3位に「日本」
観光ビザ免除なども追い風となり、日本への関心が高まっている

株式会社インテージは、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査をもとにした「アジアインサイトレポート」を発行しています。第11弾のレポートでは、『インドネシア市場実態調査　日本への関心編』を発表します。
今回は、当社と海外グループ会社が共同で2014年7月に実施した「第3回 Asia Insight Research」（＊1）（タイ：バンコク、インド：デリー、インドネシア：ジャカルタ、中国：上海、ベトナム：ホーチミン各都市300人の20〜59歳の女性を対象に実施した訪問面接調査）の結果から、インドネシア市場について分析しました。

＊1：Asia Insight Researchとは
インテージが海外グループ会社と共同で、毎年実施している自主企画調査です。生活・消費実態から、アジア各都市の消費者の意見、評価、認知を聴取しています。

調査方法: 訪問面接調査
調査時期: 2014年7月
調査対象者: タイ（バンコク）、インド（デリー）、インドネシア（ジャカルタ）、中国（上海）、ベトナム（ホーチミン）各都市に3年以上居住、かつSEC（＊2）＝A〜D の20〜59歳女性1500名　（各都市300名）
調査実施機関: 株式会社インテージおよび海外グループ会社
分析者: 土橋将行（PT. INTAGE INDONESIA）

＊2：SEC=Social Economic Class　社会階層分類

1．インドネシアで急増する日本料理市場

インドネシア（ジャカルタ）の女性に3ヵ月以内に外食した外国料理をきいたところ、「日本食」を挙げた人は54.4%で半数以上を占める。2012年のデータと比較すると35.4ポイントも増えており（19.0%→54.4%）近年増加傾向にある。アジア5都市で比較しても「日本食」を挙げた人の割合はインドネシアが最も高い。これは、インドネシア女性の間で日本への興味が高まっていることもさることながら、「日本食」を提供するレストランチェーンがインドネシアに多く進出し、手軽に「日本食」を食べられるようになったことも理由の一つに挙げられる。以下はその一例。

「大戸屋」（和定食）：2008年に1号店をオープン。現在8店舗
「吉野家」（牛丼）：2010年6月にジャカルタに旗艦店オープン。インドネシア国内30店舗
「丸亀製麺」（うどん）：2013年3月の1号店を皮切りに11店舗
「てんや」（天丼）：2014年6月にジャカルタにて初出店。10月に同市内に2号店をオープン
「一風堂」（ラーメン）：2014年10月に1号店がジャカルタにオープン

［図1］: 3ヵ月以内に外食した外国料理として「日本食」を挙げた人の割合（複数回答）

2．インドネシア女性が旅行してみたい国のTOP2は隣国で、3位に「日本」

インドネシアの女性に旅行してみたい国をきいたところ、隣国であるシンガポール、マレーシアに続いて「日本」が第3位に挙がった。要因としては、2014年12月よりインドネシアから日本への観光客についてビザが免除されることも追い風となったと考えられる。実際に、ビザ免除を前にジャカルタでは日本各地の観光地をPRするイベントが催されており、インドネシアの人々が日本の情報に触れる機会も多くなってきている。

［図2］: 旅行してみたい国：上位8ヵ国（複数回答）

3．まとめ

インドネシアでは、食文化やサブカルチャー（音楽・アニメ等）を通して、日本への興味・関心は以前から高かった。今後は、ビザ免除を契機に日本への旅行者の増加や、日本のレストランチェーン進出により、「日本風」ではなく本物の日本文化を体感する人々が増加していくことが想定され、選別の目はより厳しくなってくると考えられる。この「本物感」を消費者に感じさせ、訴求していくことが今後は重要となってくるであろう。

調査結果プレスリリースPDF

アジアインサイトレポート第11弾『インドネシア市場実態調査日本への関心編』

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ex): インテージ　ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』　2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』（2015年2月調査）によると・・

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調査会社概要

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。