アジアインサイトレポート第13弾『タイ市場実態調査　バンコク女性』

女性の進学率が上昇し、社会進出が拡大
その影響で30代女性の未婚率が大幅に上昇
女性の社会人としての役割意識が上昇
30代女性は、パーソナルケア商品購入のための情報入手は店頭を重視
30代女性は、外食先、旅行先、パーソナルケア商品ブランドとして日本がブーム

株式会社インテージは、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査をもとにした「アジアインサイトレポート」を発行しています。
第13弾のレポートでは、『タイ市場実態調査　バンコクの女性』を発表します。今回は、首都バンコクの30代女性に焦点を当て、インテージの独自調査Asia Insight Research(＊1)で明らかになった30代バンコク女性のライフスタイルや価値観を分析しました。

＊1：Asia Insight Researchとは
インテージが海外グループ会社と共同で、毎年実施している自主企画調査です。生活・消費実態から、アジア各都市の消費者の意見、評価、認知を聴取しています。

調査方法: ランダムロケーションクオータサンプリングによる訪問面接調査
調査時期: 2014年7月(前回は2012年7月)
調査対象者: タイ（バンコク）、インド（デリー）、インドネシア（ジャカルタ）、中国（上海）、ベトナム（ホーチミン）各都市に3年以上居住、かつSEC(＊2)＝A～D の20~59才女性1500名（各都市300名）
調査実施機関: 株式会社インテージおよび海外グループ会社

＊2：SEC=Social Economic Class、社会階層分類

まとめ

バンコクでは近年、女性の高等教育機関への進学率が上昇しており、いわゆる企業といった組織に属して働く女性も増加している。
バンコクの女性は、男性に比べて事務員やサービス業に就く人が多い。従ってバンコクのオフィス街では男性以上に多くの女性会社員の通勤する姿を見かける。
彼女たちの服装やメイクは華やかで、お昼休み中や終業後にマーケットやショッピングモール等に買い物に立ち寄る。
テレビコマーシャルが飽和状態の中、「店頭施策」でのコミュニケーションが重要な役割を果たしている。
また、特に社会人として10年前後のキャリアを積み、一定の給与を得ている20代後半～30代の女性には、消費を牽引する購買力・決定力があり、マーケティングコミュニケーションのターゲットとして外せない存在だ。
また、そのような女性の「晩婚化」が進んでいるのもバンコクの特徴である。そのような中、空前の「日本ブーム」ということもあり、日本ブランドのみを集めたコーナーも設置されている。

調査結果

１．属性：結婚年齢の上昇と社会人としての高い意識

調査結果を見ると、バンコク女性の30代での既婚率は約83％であり、多くは30代までに結婚することがわかる。ただ、注目すべきは2012年に比べて30代の未婚率が大幅に上昇している点である。結婚年齢の上昇には、女性の社会進出が影響していると考えられる。

［図１］: バンコク30代女性　未既婚率推移（2014年・2012年比較）

２．価値観：内と外、両面での充実

価値観に関する調査データにも彼女たちの家族・社会意識の二面性は現れている。価値観上昇率では、「仕事よりもプライベート」がトップで、家庭人としての側面を見せる一方、「人や社会のために」「地位や名声」が続き、社会人としての役割意識が2年前と比較しても上昇傾向であることが読み取れる。

［図2］: バンコク30代女性　価値観「よく当てはまる」の上昇率（2014年・2012年比較）

また、サービス利用と耐久製品保有の上昇率からは、30代女性の生活水準が向上しつつあることがわかる。サービス利用では「ネイルサロン」、耐久製品保有では「タブレットPC」といった自分のための項目が上昇。
一方、家で過ごす時間のためと思われるサービス利用の「ケーブルテレビ」、耐久製品の「薄型テレビ」「エアコン」という家族のための項目も上昇した。
社会的にある程度の経験を積みポジションを得た女性ならではの、内面、外見を充実させる製品やサービスへの需要は今後も続くものと思われる。

［図3］: バンコク30代女性　サービス利用上昇率と耐久製品保有上昇率
（2014年・2012年比較）

バンコク女性は身だしなみにも気を遣っている人が多く、パーソナルケア商品は注目に値する市場である。街角やオフィスビル内等あちこちにドラッグストアがあり、スーパーでもパーソナルケア商品の売り場が充実している。
調査データを見ると、30代バンコク女性における購入のための情報接触は店頭でのウェイトが高くなる一方、従来のテレビ・チラシ・口コミでの情報をそれほど重視しなくなってきた。商品の品質や自分への適合を自分の目で見て判断する姿勢からは、情報を鵜呑みにしない賢い消費者像がうかがえる。

［図4］: バンコク30代女性　情報接触（パーソナルケア商品）上昇率と下降率
（2014年・2012年比較）

３．日本：今こそ日本ブランド定着の好機

調査結果を見ると、直近３ヵ月以内に外国料理を外食した人の上昇率は「日本料理」がトップで、2年前と比べて44.2%と飛躍的な上昇を示している。また、行きたい旅行先（外国）でも「日本」がトップと、2冠を達成している。
パーソナルケア商品の購入したい国ブランドでは、自国タイに次ぎ、日本が2位と高評価である。特に30代では他年代に比べてその傾向が強く、半数が日本の商品を好むことがデータにも示されている。

［図5］: バンコク30代女性　日本への意識
外国料理（外食経験率）、行きたい旅行先、購入したい国ブランド（パーソナルケア商品）

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ex): インテージ　ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』　2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』（2015年2月調査）によると・・

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調査会社概要

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。