- オンラインショッピング利用率はホーチミンがトップ
- オンラインショッピング利用者はどの都市も20代・30代が中心
- 商品カテゴリーは「ファッションアイテム」が第一位
- 利用する理由は「自宅へ配送」「購入のしやすさ」などの利便性
株式会社インテージでは、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査をもとに「アジアインサイトレポート」を発行しています。第17弾のレポートでは、『アジア4都市のオンラインショッピングの利用実態』を発表します。今回は、各都市のオンラインショッピング利用実態に焦点を当て、インテージの独自調査Asia Insight Research(*1)で明らかになった各都市の違いを分析しました。
インテージグループが、毎年実施している自主企画調査です。生活・消費実態から、アジア各都市の生活者の意見、評価、認知を聴取しています。
- 調査方法
- ランダムロケーションクオータサンプリングによる訪問面接調査
- 調査時期
- 2016年4月(前回は2015年6月、前々回は2014年7月)
- 調査対象者
- タイ(バンコク)、インドネシア(ジャカルタ)、ベトナム(ホーチミン)、インド(デリー)各都市に3年以上居住、かつSEC(*2)=A~D の20~59才1,200名 (各都市300名)
- 調査実施機関
- 株式会社インテージおよび海外グループ会社
まとめ
4都市において、オンラインショッピングの利用率は全体の2割弱~3割という結果となった。年代別に見ると、4都市ともにオンラインショッピングのユーザーは20代・30代が中心であり、スマートフォンでの利用率が高い。
公共交通機関が日本ほど整備されていないアジア4都市において、渋滞は未だ深刻な問題である。渋滞により移動時間が長くかかり、バイクでは行動範囲が限られるなどの不便さが、オンラインショッピングの需要につながり、利用内容は商品だけではなくサービスまで多岐にわたる。
現在、購入される商品は、「ファッションアイテム」「電化製品」「化粧品」が大半。オンラインショッピングのユーザーが重視する点は、「利便性」「値段の安さ」であり、今後これらの要因が満たされれば、その他の商品カテゴリーの購入も普及するだろう。
調査結果
1.オンラインショッピング利用率はホーチミンがトップ
過去6か月以内のオンラインショッピング利用者は、4都市の中でホーチミンが31.7%と最も高く、次いでデリー23.6%、ジャカルタ22.0%、バンコク16.5%となった。
- [図表1]
- オンラインショッピング利用状況
【ベース:全体】
2.オンラインショッピング利用者はどの都市も20代・30代が中心
オンラインショッピング利用者は、どの都市も20代・30代が中心であり、スマートフォンでの利用率が非常に高い。ホーチミンは、デスクトップ/ノートパソコンでの利用が80.2%と高く、職場のパソコンを使用して商品を購入する人々が多いホーチミンの現状を反映している。
- [図表2]
- 年代別利用状況
【ベース:全体】
- [図表3]
- デバイス別利用状況(複数回答)
【ベース:オンラインショッピング過去6か月以内利用者】
3.商品カテゴリーは「ファッションアイテム」が第一位
4都市において購入される商品カテゴリーは「ファッションアイテム」が第一位である。次いで電化製品、化粧品が上位にあがっている。国によって順位に違いはあるが、上位にあがるカテゴリーに違いはほぼ見られない。
- [図表4]
- 購入カテゴリーTOP3(複数回答)
【ベース:オンラインショッピング過去6か月以内利用者】
4.利用する理由は「自宅へ配送」「購入のしやすさ」などの利便性
オンラインショッピングを利用する理由は、「自宅へ配送」「購入のしやすさ」などの利便性を重視する傾向が高い。
- [図表5]
- オンラインショッピング利用理由(複数回答)
【ベース:オンラインショッピング過去6か月以内利用者】
調査結果プレスリリースPDF
アジアインサイトレポート第17弾 『アジア4都市のオンラインショッピングの利用実態』関連調査レポート
転載・引用について
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- ex)
- インテージ ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』 2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』(2015年2月調査)によると・・
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調査会社概要
【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。