12月11日（金）、日本OTC医薬品協会 プレスセミナーがインテージ秋葉原ビルにて開催されました。今回のプレスセミナーでは、「新販売制度の施行から半年 ～現状と課題について～」をテーマに、新販売制度の施行から半年たった現在、OTC医薬品を取り巻く状況がどう変化しているか、そしてその課題などについてセミナーを行いました。

セミナー前半では、インテージ　SDI担当部長の時田が、「薬事法改正後のOTC市場直近動向とOTC医薬品に関する消費者調査」と題して講演を行いました。インテージと同協会はこれまで2回（実施時期：7月上旬、11月上旬）OTC医薬品に関する消費者意識調査を実施しており、調査結果をみると、「6月以降OTC医薬品の販売制度が変わったことの認知」については、新制度施行前の26.1%（調査期間：2月下旬～3月上旬）から71.1%（調査期間：11月上旬）と前回の認知度を大きく上回る結果となりました。なお第1類医薬品を購入する際に「薬剤師から説明を受けること」については、「安心する」「理解がすすむ」（調査期間：7月上旬）などのポジティブな意見が多く見られました。
またSDIデータについては、冒頭で次期SDIについて紹介したあと、OTC市場直近の動向について説明し、OTC全体の市場動向のほか、「好調薬効・不調薬効　累計差」や「類別医薬品の販売動向」についてもデータを公開しました。

セミナー後半では、同協会の常務理事　西沢 元仁氏が、同協会主催で12月1日に開催した「OTCカンファレンス 2009」や、そこで発表した「OTC医薬品社会貢献プロジェクト」について解説されました。同プロジェクトでは、OTC医薬品の製品に情報授受の新たな機能設計を成り立たせることを前提に、生活習慣病に係わる医薬品のスイッチOTC化が社会、にどのような影響と貢献を果たすかを検討されたとのことです。

今回のプレスセミナーは東京のほか、大阪(15日)、名古屋（16日）でも開催され（東京会場 68名、大阪会場　20名、名古屋会場 11名）、各地で多くのメディア関係者にご参加いただきました。