2017年のマーケティングにおけるキーワードは?

※この記事は2017年1月のリリース記事を再構成したものです

この記事では、「世界で見つけた!マーケティング新潮流」シリーズとして、グローバルでのトレンドやイノベーションを紹介するリサーチ&アドバイザリー・ファーム Stylus (stylus.com)の記事の中から、「今」より1歩、2歩先の生活者やマーケティングを読み解く記事を厳選してお届けします。


第3回目のテーマはマーケティングの新しいキーワード。2017年、ビジネスやマーケティングの分野ではどのようなイノベーションが起こるのでしょうか。Stylusでは、毎年「Look Ahead」と題して、生活者やテクノロジーの新潮流をご紹介しています。Stylusがレポートする2017年の新潮流の中から、インテージは、飲食&ホスピタリティ、美容、小売、メディアといった様々な業界に共通した大きな新潮流として「ハイパー・パーソナライズド」に着目しました。デジタル時代には顧客1人1人に向けたマーケティングが必要になると言われて久しいですが、2017年、この傾向はますます加速し、今まで以上に「個」に向けたマーケティングが進むと言われています。「ハイパー・パーソナライズド」な商品、更には、ブランドとの「ハイパー・パーソナライズド」な関係が望まれるこの時代に求められるマーケティングとは?のヒントとなれば幸いです。 

テクノロジーが、ハイパー・パーソナライズドなマーケティングを可能に

●ロボットの台頭

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「世界はモバイル・ファーストからAI・ファーストに向かっている」というGoogleのCEO、Pichai氏の言葉どおり、AIの活用は急速に進んでいます。例えば、2016年のウィンブルドンでは、AIを活用してイベントへのエンゲージメントを高める取り組みが、IBMと共同で行われました。IBMのWatsonがオンライン上のチャットを追跡・分析し、高度にターゲティングしたSNSのアウトリーチを実現しました。
その他にも、チャットボットの精緻化や、2015年にアメリカで発売されたAmazonのスマート・スピーカーEchoとブランドとの連動など、AIは一般の生活者にとっても身近な存在になってきました。
更に、センサーやビーコンにより、リアルの顧客体験とデジタルの顧客体験の溝が埋まりつつあります。例えば、広告業者のScreenvisionは、アメリカ300の映画館にビーコンを設置し、位置情報やその他のコンテクスト・データを用いて、その人に合わせたコンテンツのデジタル広告の配信を可能にしました。
こういったイノベーション全般が、今後12か月に加速の一途を辿ると予想されています。

●テクノロジー×ビューティー

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テクノロジーがますますシームレスに我々の生活に組み込まれるようになり、IoT(モノのインターネット)が美容分野でも家庭に浸透し始めるようになります。
例えば、台湾のNew Kinpo Groupが2016に発売した「HiMirror」は、パーソナル・コンサルタントのような役割を果たしてくれるスマート・ミラーです。その日の肌状態に合わせたスキンケアのコツを教えてくれたり、その人へのオススメ商品をアプリから購入できたり、体重・体組成計と連動させることで、エクササイズ&ダイエットプランを提案してくれたりします。

一方、店頭では、インタラクティブな商品体験を高めることが重要となるでしょう。Panasonicが開発を進めている「Future Mirror」はその一例です。「Future Mirror」は、個々人の肌状態からスキンケア・ニーズを分析するだけでなく、特注の3Dプリンターを使ってカスタム・メイドのメイクアップ商品を作ることまで可能にしようとしています。

●総「ニッチ化」した生活者へのアプローチ

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もはや「主流」に対して「ニッチ」が存在する、という構図ではなく、あらゆるセグメントが「ニッチ化」すると言っても過言ではありません。従って、これら「ニッチ」とどのようにつながっていくかが、これからのブランドやマーケターにとって重要となります。
これら「ニッチ」の行動に影響を与える存在として、「マイクロ・インフルエンサー」が注目されています。第1世代のインフルエンサー・マーケティングが、セレブリティに自社商品をSNSに投稿してもらい、多数のファンにアピールしようとしていたのに対し、第2世代のインフルエンサー・マーケティングでは、フォロワー数は1,000 〜 100,000程度と少ないものの、よりつながりが深いファンを持つマイクロ・インフルエンサーを通じて、個々のファンの行動に影響を与えることを目指しています。

2017年には、より高度なターゲティングにより、SNS上のマイクロ・リレーションシップ=より小さな単位での人間関係の中でのインフルエンサーを活用する取り組みがより一層進むと予想されます。

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