NUMBERS データで見るインテージ

01 世界でのポジション 01 世界でのポジション

創業以来、日本のマーケティングリサーチ企業のリーディングカンパニーとして、多くのお客様企業に支持されてきました。現在では、マーケティングリサーチにおいて国内1位、世界9位の地位を確立しています。

出典:Marketing News 誌(アメリカマーケティング協会)/ OCTOBER 2016
※2017年3月期の数値

02 売上高の成長性 02 売上高の成長性

インテージグループの2017年3月期の連結売上高は479.8億円(前期比5.7%増)となり、24期連続の増収を達成しています。パネル調査が安定した売上で推移し、コミュニケーション分野やカスタムリサーチも好調でした。現在は「IoT」「AI」に対応すべく、新しいビジネスモデルを構築し、さらなる成長を目指しています。

03 全国個人消費者パネル調査・全国小売店パネル調査 03 全国個人消費者パネル調査・全国小売店パネル調査

インテージでは、全国の男女モニター52,500人を対象とした消費者パネルと、全国の主要小売店約4,000店舗を対象とした小売店パネルを保持しています。両パネル調査網を保持しているのは日本で唯一であり、お客様企業が市場動向や競合状況を時系列で把握するにおいて不可欠な「インデックス(指標)」として活用されています。また、両パネルを掛け合わせて分析できることもインテージの大きな強みとなっています。

04 会社創業 04 会社創業

急速に発展する消費社会の動向を見据えて、インテージは1960年にマーケティングリサーチ会社のパイオニアとして誕生しました。2013年には現インテージホールディングスの持株会社制移行に伴い、インテージ分割準備会社を設立し、事業承継しています。

05 インターネット調査モニター 05 インターネット調査モニター

マーケティングリサーチ業界で最大規模のインターネット調査モニター「マイティモニター」を保持しています。 幅広い属性をカバーしていることはもちろん、市場反映性が高いため、用途に合わせて多彩に利用できる万能さがあります。

※本モニターはインテージの「キューモニター」とNTTドコモ社の「dポイントクラブ会員」により構成されており、2017年3月時点の数値になります。

06 平均残業時間 06 平均残業時間

社員の平均残業時間は月22.18時間。つまり、週5日勤務として平均すると1日約1時間程度となります。「マーケティング会社」は忙しい・長時間労働というイメージがあるかもしれませんが、一人ひとりの効率化や働きやすさへと取り組みが、このような残業時間の軽減へつながっています。

※2016年度実績

07 男女比 07 男女比

マーケティングリサーチでは、男性・女性それぞれの視点や感性、そして生活者の深い理解が大切になるため、男性も女性も活躍しています。出産・育児などのライフスタイルの変化にあわせ、仕事との両立をサポートするために「産前産後休業制度」「育児休業制度」「育児時間制度」「子の看護のための休暇制度」など各種制度を設置し、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。

※2017年3月時点

08 新卒入社・キャリア入社比率 08 新卒入社・キャリア入社比率

事業のさらなる拡大と新たなビジネスモデル構築を推進するために、新卒採用だけでなく、キャリア採用も積極的に行っています。キャリア採用で入社後、これまでに培ってきた経験や知見をもとに新たな価値を生みだしている社員が多数います。

※2017年3月時点

09 女性幹部職の割合 09 女性幹部職の割合

女性社員が多く活躍しているのも当社の特徴の一つ。女性幹部職の割合も年々増加しています。様々なライフイベントや仕事のスタイルに応じた多様な働き方ができることも、女性社員の活躍を後押ししています。

※ 2017年度5月現在

10 平均勤続年数 10 平均勤続年数

平均勤続年数は、一般職でも7-8年、幹部職となると、男性16.18年、女性17.41年と長期に及びます。これは働きやすさやキャリアパスの描きやすさについて、全社挙げて制度として取り組んでいることもあり、勤続年数が全体的に伸びている傾向があります。

※2017年度実績

11 大学卒・大学院卒比率 11 大学卒・大学院卒比率率

土日・祝日に年末年始休暇、夏季休暇を加えた1年間の休日数になります。夏季休暇については、4日を6月~9月の任意の日に取得することができます。社員が活き活きと働き続ける健康状態を保持するために十分な休日を確保すると共に、一人ひとりのワークライフバランスの実現に向けた環境づくりに取り組んでいます。

※2017年度の数値

12 リフレッシュ休暇 12 リフレッシュ休暇

健康維持や自己啓発を目的に、連続して9日以上の休暇を年に一度取得することを義務付けています。長期の旅行に行ったり勉強したりと、社員それぞれの目的に応じて有効的に活用しています。

13 能力開発支援 13 能力開発支援

知識・技能の習得による能力水準の向上を目的に、毎年社員一人ひとりに能力開発ポイントとして50,000ポイントを付与しています。1ポイント=1円で、社外研修・通信教育講座の参加費用や書籍購入費用として利用することができます。仕事を通じて社員が成長する機会を提供することはもちろん、社員の自発的な能力開発についても積極的に支援し、さらなる活躍を期待しています。

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