株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ、SRI+^®（全国小売店パネル調査）をもとに、食品・日用雑貨など主な消費財を対象として店頭販売価格の値上げについて調査しました。

図表1

高騰した食用油など一部値下げも、夏場以降に主食で再度の値上げの動き

今秋も商品での値上げが報道されるなど、物価上昇の流れが続く2023年。それでは生活者が実際に影響を受ける店頭価格はどのように変化しているのでしょうか（図表1）？１つのトレンドに価格高騰の代表的な商品に挙げられる食用油の値下がりが見られます。値上がり前の2020年平均と比べ、キャノーラ油は今年2月の190%をピークに170%台に、サラダ油も4月の155%から9月は138%に下がりました。他の調味料は、まだ高止まり傾向ですが、今後食用油に続く動きがみられるかは注目です。
一方で夏場以降に再度価格が上がってきたのが主食です。小麦粉は9月に128%を記録。食パンも7月から上昇を始め、120%近くで推移しています。6月頃には一時落ち着きを見せていたそば、うどんも再度の価格上昇の傾向が見え始めました。袋ラーメン、カップラーメンなども大手メーカーの値上げなどもあり9月には123%に達しており、今後の動きが注視されます。

価格が高くなった食品は、販売数量の落ち込みが目立つ形に

値上げが続く中、一部生活者の間で節約疲れの動きが出ていたのは前回のリリースで伝えましたが、実際の購買行動にはどのような変化が出ているのでしょうか？スーパーマーケットでの食品の売り上げを見ると、価格が上がっていた商品の多くで販売数量が大幅に落ちていました。
今年9月と、多くの商品に値上がりが波及する前の2年前の同月を比べるとキャノーラ油が41%減と目を引きます。その流出分の一部がサラダ油に流れ込み97%増と大幅に増加していました。またマーガリンの23%、砂糖の20%を始め、多くの調味料で2ケタの減少が見られていました。
主食でも小麦粉の30%減やカップラーメンの20%減など大きく減少した商品があり、加工食品でもサバ缶や魚肉ソーセージが20%以上減、嗜好品でもレギュラーコーヒーが22%減など幅広い商品での購入減が起きています。コロナ禍の巣ごもり需要からの減少や、今年9月が異例の猛暑だった影響などもありますが、値上げが生活者の購買行動に大きな変化を与えていることは間違いないようです。スーパーマーケットに限らず全業態を通じても、これに近い傾向が見られ、販売数量の減少は顕著となっていました。

図表2

日用雑貨は高止まり傾向。ただし価格が上がっても販売数量の減少は見られず

日用雑貨についても見てみましょう（図表3）。一昨年夏ころから始まる値上げの動きの中、食品ほどの大きな動きは起きていませんが、今年に入ってからティッシュペーパーやトイレットペーパーなど紙製品や洗濯用洗剤などで店頭価格が高い状態が続いています。

図表3