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プレスリリースバレンタインの予算は前年比1.3倍と大幅増
「自分チョコ」増加中
義理チョコ増加するも8割が変わらず「参加したくない」
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:檜垣 歩、以下インテージ)は、全国の15歳から79歳の男女(2,500人)を対象に実施した「バレンタイン」に関する調査結果を公開します。
[ポイント]
- バレンタインの予算(女性)は平均5,024円。前年比134%で大幅増
- 「渡す予定はない」が減り、「自分チョコ」をはじめ他も増えたのが要因
- 「自分チョコ」を用意するのは女性の21.7%で前年比164%
- 1つあたりの金額は、昨年と比べて「本命チョコ」はじめあらゆるチョコで上がる
- 有職女性で職場の義理チョコに「参加したくない方だ」は8割超。過去2年と同様に高水準
はじめに今年のバレンタインの予算について見ていきましょう。個人でチョコを用意する女性の平均予算は5,024円でした。これは昨年より1,274円増え、前年比134%で大幅な増加となりました(図表1)。
図表1
女性がチョコレートをどのような目的で用意するかを見ると、「渡す予定はない」と答えた人は36.4%で、昨年の42.7%から6.3ポイント減少しました。「家族チョコ」が44.7%で最も高く、「自分チョコ」(21.7%)、「友チョコ」(13.9%)、「世話チョコ」(13.7%)、「義理チョコ」(11.7%)が続きます。特に「自分チョコ」は昨年に比べて164%と大きく増えており、「世話チョコ」、「義理チョコ」、「家族チョコ」、「友チョコ」も増えています。自分や家族・友人など大切な人へのチョコ、また出社(出勤)頻度がコロナ禍前の水準に戻りつつあり、一緒に働く人に渡すチョコが増えることが、予算の増加を引き起こしたと考えられます(図表2)。
図表2
次に、チョコレートの種類ごとの1つあたりの平均金額を見ると、「本命チョコ」が3,222円で最も高く、「自分チョコ」(1,766円)、「家族チョコ」(1,575円)、「友チョコ」(1,298円)が続きました。「義理チョコ」は970円でした。さらに昨年と比較すると、「本命チョコ」(916円増)、「世話チョコ」(183円増)、「家族チョコ」(148円増)など、あらゆるチョコで1つあたりの金額が上昇しました(図表3)。これも予算の増加に寄与しています。
図表3
ポストコロナとなり、「義理チョコ」もやや増えるという結果でしたが、その気持ちに変化はあるのでしょうか。有職女性に職場の義理チョコへの参加について尋ねたところ、「参加したくない方だ」と答えた人は8割を超えました(図表4)。この傾向は、2023年、2022年と変わらず、継続しています。また、今年のバレンタインで義理チョコを渡す予定の女性のうち、4人に1人が予算を減らしたいと考えています。
図表4
2023年5月に新型コロナの分類が「第5類」へ移行となり、出社(出勤)頻度はコロナ禍前の水準に戻りつつあり、それにともない義理チョコを渡す機会は増えています。しかし、女性の「義理チョコ」に対する意識は必ずしも前向きではないようです。
今年大きく増えた「自分チョコ」は全体で13.4%となり、男女別に見ると、男性で4.9%、女性で21.7%となっています。男性が購入する人数は少ないものの、その1つあたりの金額は平均2,018円と女性の平均金額1,766円を上回りました。デパートのバレンタインチョコレート売り場で男性を見かけることが増えたという声もあり、「この機会に高級チョコを!」とチョコ好きな男性の存在を感じます。
近年SNSで話題となったり大手お菓子メーカーも力を入れている「推しチョコ」に注目してみましょう。「推しがいる(ある)」人は全体の37.4%にもおよびますが、「推しチョコ(推しに贈る)」は女性の1.2%、「推しチョコ(推しに贈る以外)」は0.7%と1%前後でした。今年推しチョコをする人では、「色以外で『推し』が想起される(形や模様など:概念)チョコを購入する」「『推し』のイメージカラーのチョコを購入する」「SNSなどで『推しチョコ』について発信する」などの回答が複数挙がりました。
最後に、チョコをどこで買う予定かを見ると、「スーパー」が46.6%で最も高く、「デパート」(46.1%)、「チョコレート・スイーツ専門店」(23.1%)が続きます。昨年と比較して「デパート」が最も増え、次に「チョコレート・スイーツ専門店」、「コンビニエンスストア」が増えています。一方で、「ECモール(楽天・Amazonなど)」は昨年より減少し、購入先がECから実店舗へ戻ってきていると言えます(図表5)。
図表5
使用したデータ
【インテージのネットリサーチによる自主調査データ】
調査地域:日本全国
対象者条件:15~79 歳の男女
標本抽出方法:弊社「マイティモニター」より抽出しアンケート配信
標本サイズ:n=2500 ※国勢調査にもとづき性別・年代・地域を母集団構成に合わせて回収
調査実施時期:2024年1月18日(木)~1月22日(月)
株式会社インテージ
株式会社インテージは1960年に創業。インテージグループとしてアジアNo.1*であるマーケティングリサーチ/インサイト事業に加えてマーケティングソリューション事業を展開し、9か国の海外拠点とともに国内外の企業・団体のマーケティング活動を総合的に支援しています。事業ビジョンとして“Create Consumer-centric Values”を掲げ、深い生活者理解とデータ活用の高度化による顧客企業支援を通じ、生活者の幸せの実現を目指しています。
*「ESOMAR’s Global Top-50 Insights Companies 2024」に基づく(グループ連結売上高ベース)
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広報担当 : 下河原(しもがわら)/森(もり)
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