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2018/09/07掲載・執筆・登壇

日本行動計量学会 第46回大会にインテージより3テーマで登壇

9月3日~6日に都内で開催された日本行動計量学会 第46回大会に、インテージは下記の3テーマについて研究発表をいたしました。

  • 「生活者の Web 利用傾向差異によるテレビ視聴番組構造の比較」
  • 「全数系データの調査設計 増え続けるビッグデータにいかに価値を与えていくか」
  • 「インターネット調査における調査分割法の導入の可能性 -調査品質向上の視点から-」

各テーマの概要:

「生活者の Web 利用傾向差異によるテレビ視聴番組構造の比較」

  • 登壇者:開発本部 先端技術部 統合データ開発グループ 坪田 真延(つぼた まさのぶ)
  • 共同研究者:同 篠原 正裕(しのはら まさひろ)
  • 本研究の目的:テレビ以外の主要なメディアとしての位置を示しつつあるスマホに着目し、 スマホ利用傾向によるテレビ視聴番組のニーズの違いを明らかにする - 複数メディアの利用・視聴が捕捉できるシングルソースデータを利用 - 全体/ウェブ偏重群に分け、その間のテレビ視聴番組の傾向/構造の違いの有無を分析する
  • 本研究のポイント:スマホでのウェブ利用傾向が相対的に高い“スマホウェブ偏重群”のテレビ視聴傾向・構造を、視聴者全体との比較から分析。“スマホウェブ偏重群”は能動的にCHを切り替えることで、 より自分の趣味嗜好に応じて選択的に視聴していることが明らかになった。

「全数系データの調査設計 増え続けるビッグデータにいかに価値を与えていくか」

  • 登壇者:Life Log Data事業本部 クロスメディア情報部 中野 暁(なかの さとし)
  • 共同研究者:同 李 相吉(い さんきる)
  • 本研究の目的:"集まる"形で収集された全数系データが増え、その活用ニーズが高まっている。従来のサンプリング調査(アンケート調査やパネル調査など)では「調査設計」を通すことによりそのデータの信頼性を担保してきた。全数系データに調査設計の考え方を応用し、より信頼性のあるデータにしていくためのプロセスについて考察を行った。
  • 本研究のポイント:全数系データは事後的な調査設計の手続きを踏むことにより、より確からしいデータに加工ができる。 本講演では、全数系データを他種データと識別する際の定義、設計において重要になる「データ評価」「母集団定義と説明できる範囲の定義」「データの歪みと補正」について紹介した。

「インターネット調査における調査分割法の導入の可能性 -調査品質向上の視点から-」

  • 登壇者:Life Log Data事業本部 生活者情報室 加藤 宏(かとう ひろし)
  • 本研究の目的:ネットリサーチにおいて調査ボリュームが大きい調査票は、回答者に疲弊感を与え、アンケートの回答品質にも影響を及ぼす可能性がある。できるだけ質問数を減らす必要があるが、現実的に難しい場合は、質問数が多いままで実施する方法を考える必要がある。その方法の1つとして調査分割法があり、それを利用した検証調査の結果を紹介する。
  • 本研究のポイント:調査分割法は、回答者の負荷軽減、回答中止者の軽減、回答品質の向上においては効果があった。1本で実施した場合との回答内容の比較においては、単純集計、属性別集計は有意な差はあまり見られなかったが、質問間のクロス集計においては、有意な差が多く見られたことから、調査ごとに集計・分析目的にあった適正な調査設計を考えたうえで実施する必要があると考えられる。

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また、弊社 中野 暁は下記のテーマについても、共同研究者として参画いたしました。

「SCMによる因果効果の階層モデルの複数店舗データへの適用」

  • 登壇者:齊藤 勇樹(慶應義塾大学大学院経済学研究科)
  • 共同研究者:星野 崇宏(慶應義塾大学経済学部・理化学研究所 AIP センター)、中野 暁(株式会社インテージ)
  • 本研究の目的:売上に対して広告等のマーケティング施策の効果を捉えるための新しい統計的推定手法の開発
  • 本研究のポイント:本研究ではRubinの因果推論に基づく推定法( Synthetic Control Methods、 SCM (Abadieら 2010、 JASA))を発展させ、個別店舗間での違い(異質性)を考慮した、より安定的な推定法の検討を実購買データを用いて行った。

報道機関からのお問い合わせ先

株式会社インテージ

広報担当
西澤(にしざわ)
電話番号
03-5294-6000