生活者の約3割が、よりよい社会や環境の実現を意識した
商品・サービス選択を実行

若年層は学校でのSDGs教育の影響で割合が高くなっていると考えられ、今後の取り組み継続によって長期的に「社会や地球環境、将来世代のため」への行動割合も増えてくるのではないかと考えられます。

③ 商品やサービスを選ぶ視点は、自分のため？社会のため？

カテゴリー別で、商品やサービスを選ぶ際に「よりよい社会や環境の実現」と「自分へのメリット」のどちらを重視するかを調べたところ、いずれのカテゴリーでも「よりよい社会や環境の実現」または「よりよい社会や環境の実現と自分へのメリットの両立」が約3割に達しました。
特に、「日用品（消耗品）」と「車」では「よりよい社会や環境の実現」または「よりよい社会や環境の実現と自分へのメリットの両立」の割合が高く、「日用品（消耗品）」では、12.2%が「よりよい社会や環境の実現」のために商品を選択し、26.7%が「よりよい社会の実現と自分のメリットの両立」を考えています。「車」では、14.1%が「よりよい社会や環境の実現」のために商品を選択し、26.4%が「よりよい社会の実現と自分のメリットの両立」を考えています（図表3）。カテゴリーにより差異はありますが、生活者が自分のメリットのみでの選択ではなく、約3割の生活者は、よりよい社会や環境の実現を意識した商品やサービスの選択が行われている実態が見えてきました。
特に「日用品（消耗品）」はマイクロプラスチックゴミ問題、「車」は地球温暖化問題など、近年注目されている社会課題によりイメージがつながりやすいカテゴリーで、より「生活者自身も負荷の削減に貢献したい」と考えている人が多いのではないかと推察されます。

図表3