- 56年ぶりの東京五輪開催を86.7% が歓迎
- 78.5%が「招致活動を評価する」と回答
- 「子供に夢」「国内消費の活性化」「震災復興活動の弾み」に期待
株式会社インテージは、『2020年夏季オリンピック・パラリンピック 東京開催決定に関する意識調査』を実施しました。本調査は、東京五輪の開催が決定した翌日の2013年9月9日10時~13時、NTTドコモのプレミアクラブ会員のうち15~69歳の1,200名(京浜/東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県、京阪神/大阪府・京都府・滋賀県・兵庫県・奈良県・和歌山県)を対象としてスマートフォンによるインターネット調査を行い、結果をまとめました。
- 調査方法
- インターネット調査(スマートフォンを使用)
- 調査地域
- 京浜(東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県)、京阪神(大阪府・京都府・滋賀県・兵庫県・奈良県・和歌山県)
- 調査対象者
- NTTドコモのプレミアクラブ会員のうち、ドコモ・インサイトマーケティングのアンケートに協力の許諾を得た15~69歳の一般男女1,200名
- サンプル構成
- 男性600名、女性600名
- 調査期間
- 2013年9月9日 10時~13時
- 調査実施機関
- 株式会社インテージ
1. 86.7%が東京開催決定を歓迎
2020年夏季オリンピック・パラリンピックの開催地が東京に決定したことについて、「嬉しい」「嬉しくない」を聞いたところ、86.7%の人が東京に決定して「嬉しい」と回答している。- [図1]
- 東京開催決定による気持ち(単独回答)<N=1,200>
2. 78.5%の人が招致活動を評価
オリンピックの招致活動に対する評価を聞いたところ、「非常に高く評価する」「まあ評価する」と回答した合計は78.5%となった。- [図2]
- オリンピックの招致活動に対する評価(単独回答)<N=1,200>
3. 「子供に夢」「国内消費の活性化」「震災復興活動の弾み」に期待
オリンピックの東京開催に伴い期待することを聞いたところ、「子供に夢を与える」が59.6%でトップ。「国内消費の活性化」(52.1%)が続く。また、「東日本大震災復興活動の弾み」にも半数近くの期待が寄せられている。- [図3]
- 東京開催決定に伴い期待する事(複数回答)<N=1,200/京浜=600/京阪神=600>
4. 半数を超える人が「競技場で観戦したい」と回答
観戦・視聴方法を聞いたところ、「テレビで生中継を見たい」がトップで76.3%。53.7%の人が「競技場で観戦したい」と回答。特に京浜在住者では63.0%が直接競技場で観戦したいと答えている。- [図4]
- 観戦・視聴方法(複数回答)<N=1,200/京浜=600/京阪神=600>
5. 注目競技は「水泳」、やってみたい競技は「テニス」
2020年のオリンピックで開催される28競技について、「注目している競技」と「自身でやってみたい競技」を聞いたところ、注目している競技のトップは「水泳」で58.8%。競技に残留が決まった「レスリング」は「サッカー」に続いて注目度5位に食い込んだ。やってみたい競技は「テニス」がトップ。- [図5]
- 注目している競技・自身でやってみたい競技(複数回答)<N=1,200>
調査結果プレスリリースPDF
自主企画『2020年夏季オリンピック・パラリンピック 東京開催決定!緊急意識調査』関連調査レポート
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- ex)
- インテージ ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』 2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』(2015年2月調査)によると・・
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調査会社概要
【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。
【株式会社ドコモ・インサイトマーケティング】 http://www.dcm-im.com
株式会社ドコモ・インサイトマーケティングは、主にリサーチ事業およびマーケティング支援事業を展開し、スマートフォン等のモバイル端末の即時性を活用したリアルタイムなネットリサーチや、取得した多様な情報をもとにしたリサーチ等を提供しています。NTTドコモのプレミアクラブ会員約5,000 万人をベースとした顧客基盤と、インテージの情報活用ノウハウの融合により、メーカー・小売業等の企業が行うマーケティング活動を支援し、圧倒的な規模と品質を備えたサービスを、生活者と企業に提供してまいります。