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家庭内における清涼飲料の飲用実態:4年間で「機能性ドリンク」6.3倍、「豆乳」2.7倍と顕著な伸び(2004年7月)
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  • 4年間で「機能性ドリンク」6.3倍、「豆乳」2.7倍と顕著な伸び
  • 「液体茶」も堅調、「ジュース類」は減少 - 飲料での健康志向、裏付け
株式会社インテージは、インテージのパネル調査のひとつであるSCI(全国個人消費者パネル調査)の結果から、この4年間の家庭内における清涼飲料の飲用実態の動向をとりまとめた。
調査結果

家庭内における清涼飲料の飲用実態の動向

世の中の健康志向を反映して、「機能性ドリンク」「豆乳」が伸長し、「ジュース類」などの甘味飲料の減少が顕著なことがわかった。本格的な夏を迎え、清涼飲料市場の動向が注目される。
まず、2000年度からの4年間の清涼飲料の概況をみることとする。
表1はSCIにより、この4年間(各年4‐3月)の購入容量をベースにした、家庭における飲料の購入の推移を順位でみたものである。いずれの年も、1位 「ジュース類」、2位「液体茶」、3位「コーヒー・紅茶ドリンク」、4位「炭酸飲料計」(注1参照)の順位は変わっていない。2000年度には下位にあっ た「ミネラルウォーター」、「機能性ドリンク」、「豆乳」などが年を経るにつれて、徐々に順位が上がってきている一方で、「乳酸系飲料」、「栄養ドリンク 剤」関連が下降気味である。

[表1] 
清涼飲料の購入容量順位(1世帯あたり年間購入容量をベースとする)

(注1)清涼飲料の分類ジュース類:100%ジュース、果汁飲料、トマトジュース、野菜ジュースの計
コーヒー・紅茶ドリンク:コーヒードリンク、紅茶ドリンク、コーヒー牛乳の計
炭酸飲料計:コーラ、サイダー、炭酸飲料の計
乳酸系飲料:乳酸菌飲料、乳酸飲料、ドリンクヨーグルトの計
栄養ドリンク類:栄養ドリンク,医薬部外品ドリンクの計

表1の購入容量順位を、視点を変えて、4年間の伸び率(指数化)でみたのが表2である。2000年度を100としたときの、2003年度の指数の高い順に並べたものである。
まず挙げられるのが、購入容量では依然トップの「ジュース類」ではあるが、伸び率としては、2003年度は81に留まり、この4年間で伸び率としては、いちばん低下した飲料となっている。
購入容量の順位でも上昇した「機能性ドリンク」、「豆乳」は、伸び率という点で顕著に表れている。「機能性ドリンク」は2000年度100に対して、2003年度は631。同じく伸長した「豆乳」は、購入容量としては少ないものの、2003年度では270。「液体茶」、「ミネラルウォーター」も、それぞれ125、121と堅調に推移している。

[表2] 
清涼飲料の購入容量の伸び(1世帯あたり年間購入容量をベースとする)
上段:容量(単位:ml)下段:指数(2000年度=100)


4年間の傾向で、順調な伸びをみせている「機能性ドリンク」、「豆乳」、「液体茶」の上位3飲料(表2)を、最新データである2004年4-6月と、2003年4-6月の同期比で示したのが表3である。
それによると、「豆乳」は前年同期比143と、引き続き好調を維持している。「液体茶」も110と堅調である。一方、顕著な伸びをみせていた「機能性ドリンク」は、前年同期比79と低下してきており、一時期ほどの勢いはない。

[表3] 
清涼飲料の1世帯あたり購入容量(前年同期比)
上段:容量(単位:ml)下段:指数(2003年度=100)


この4年間で躍進の目立つ、「機能性ドリンク」、「豆乳」、「液体茶」の3品目について主婦年齢別の容量シェアを見たのが図1である。機能性ドリンクは 20代から40代、豆乳は50代、液体茶は40代、50代、の需要によって支えられていることがわかる。
今後の清涼飲料市場は「健康に良い」「すっきり・さっぱり」などがキーワードになりそうである。

[図1] 
増加品目の年齢別割合(1世帯あたり年間購入容量:2003年度)

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インテージ ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』 2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』(2015年2月調査)によると・・

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調査会社概要

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。

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