アジアインサイトレポート第14弾『インド市場実態調査　デリー女性』

インドでは未婚・既婚に関わらず働く女性が増加
経済的に余裕がうまれ「社会的信用」を勝ち取るための自己投資が活発に
インターネットが普及し「デジタル口コミ」が有効に
インド女性のハートをつかむには商品・サービスのローカライズ・インド要素導入が重要

株式会社インテージは、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査をもとにした「アジアインサイトレポート」を発行しています。第14弾のレポートでは、『インド市場実態調査　デリー女性』を発表します。今回は、首都デリーの20代女性に焦点を当て、インテージの独自調査Asia Insight Research（＊1）で明らかになった20代デリー女性のライフスタイルや価値観を分析しました。

＊1：Asia Insight Researchとは
インテージが海外グループ会社と共同で、毎年実施している自主企画調査です。生活・消費実態から、アジア各都市の消費者の意見、評価、認知を聴取しています。

調査方法: ランダムロケーションクオータサンプリングによる訪問面接調査
調査時期: 2014年7月(前回は2012年7月)
調査対象者: タイ（バンコク）、インド（デリー）、インドネシア（ジャカルタ）、中国（上海）、ベトナム（ホーチミン）各都市に3年以上居住、かつSEC(＊2)＝A～D の20~59才女性1500名（各都市300名）
調査実施機関: 株式会社インテージおよび海外グループ会社

＊2：SEC=Social Economic Class、社会階層分類

まとめ

国連の統計によると、インドの平均年齢は26歳前後。インドは世界で最も若い国の一つである。まだまだ男性社会と言われるインドであるが、昨今は未婚・既婚に関わらず働く女性が増加し、家庭と仕事を両立する女性の存在感は日々強くなっている。
インド政府も女性の自立を促そうと様々な組織を設立し、女性の更なる社会進出を支援している。
そのような中、インターネットの普及の背景から、SNSやデジタル機器経由のビジネスサポートや情報の獲得・配信である「デジタル口コミ」が商品選定・購入時の有効な情報源となってきている。
また、女性が働くことで経済的に余裕がうまれ、外面（化粧品・身なりなど）、内面（習い事・情報収集など）の両面において、「社会的信用」を勝ち取るための自己投資も活発になってくる。
しかし、高品質かつ妥当な値段で販売してもインド女性のハートはつかめない。必要なことは、「自国要素」であるインドエッセンスを商品・サービスに散りばめることである。
商品やサービスを現地に適合させることが必須であり、インド以外の市場で洗練されたグローバル基準とインド独自のエッセンスのコラボは、インド市場を攻略するマーケティング戦略として考慮すべきポイントである。

調査結果

１．価値観：「社会的信用」

価値観の調査結果を見ると、「よく当てはまる」の回答トップ５は「謙虚」(67.7%)「家族との時間」（65.3%）「理想や夢」(58.3%)「穏やかで安定」(56.6%)「社会的信用」(56.0%)の順であった。
「社会的信用」が前回調査より大きくスコアを伸ばしている（+28.7pt）ことに注目したい。「社会的信用」の上昇は、自己成長や技術の勉強が成功や周りからの信用に繋がると考える女性が増えているためと考えられる。
また、都心部に住む20代の若い女性はインドの政治や経済が安定してきたことで、未来への期待が膨らみ、家庭重視の傾向から家庭以外に目を向ける余裕も出てきたと思われる。

［図１］: デリー20代女性　価値観　「よく当てはまる」　ＴＯＰ５
（2012年・2014年比較）

２．情報接触：「デジタル口コミ」

20代女性のパーソナルケアの商品選定・購入の際の主な情報源はテレビがトップだが、発展中の国であるインドでは、「口コミ」の影響が根強いことが確認できる。加えて、インターネット環境の普及に伴いSNSを活用したコミュニケーションが欠かせず、FacebookやTwitterなどの利用に拍車がかかっている。実際、SNSアカウントの保有状況は、2012年に比べほぼ倍になり20代女性の43.0%が保有している。
家族や友人の間の「口コミ」も直接ではなく、信頼できる情報をSNSを利用して交換し合うため、ネットのコミュニティも様々な分野での情報源として重要となっている。
また、SNSに関連する機器として、「スマホ」保有が保有耐久製品の上昇率ＴＯＰ３に入っている。これは、必要な情報を自ら収集する社会に徐々にシフトしていっていることを裏付けるのではないだろうか。情報収集ツールであるスマホの保有率は、今後も更なる加熱が予想される。

［図2］: デリー20代女性
パーソナルケア購入時の情報源 TOP3　（2014年）
耐久製品保有伸び率（世帯保有含む） TOP3　（2014年）
SNSアカウント保有状況　（2012年・2014年比較）

３．商品のカスタマイズ：「自国要素」

５つの品目ごとに「どの国の商品を購入したいか」と聞いたところ、それぞれの１位は自国（インド）であった。特にインドは独特の社会的慣習、規範、認知構造などの理解が絶対に必要な国であり、いくら世界的なメーカーがそのブランド力や高機能をうたっても、インド国民の信頼を勝ち取り、市場にマッチしなければ、なかなか受け入れられないことがデータからも見受けられる。

［図3］: デリー20代女性　商品購入時に望ましい国ブランド（1位・2位）
（2014年）

そのため、ローカライズ・インド要素導入はインド市場に参入するために重要である。
良い例は、外食産業の中華料理の動向であろう。中華料理と言っても、インド人の舌に合わせスパイスをふんだんに使用しているため、日本人にとってはインディアン・チャイニーズとなる。
このインディアン・チャイニーズを直近３ヵ月で外食した経験率は、2012年調査時と比較すると、著しい伸び率を示している。インド要素を取り入れた結果、デリーの中華料理はインド社会に受け入れられたと考えられる。

［図4］: デリー女性　直近3ヵ月以内の外食経験（中華料理）
（2012年・2014年比較）

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ex): インテージ　ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』　2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』（2015年2月調査）によると・・

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調査会社概要

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。