- メディア接触時間は、全体的にはテレビが長く、次いでモバイル
- ホーチミンではモバイルによるメディア接触時間が急増
- ジャカルタだけはテレビの伸びが顕著
株式会社インテージは、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査をもとにした「アジアインサイトレポート」を発行しています。第16弾のレポートでは、『アジア3都市のメディア接触時間』を発表します。今回は、バンコク(タイ)、ジャカルタ(インドネシア)、ホーチミン(ベトナム)の3都市のメディア接触時間に焦点を当て、インテージの独自調査Asia Insight Research(*1)で明らかになった各都市の違いを分析しました。
インテージが海外グループ会社と共同で、毎年実施している自主企画調査です。生活・消費実態から、アジア各都市の消費者の意見、評価、認知を聴取しています。
- 調査方法
- ランダムロケーションクオータサンプリングによる訪問面接調査
- 調査時期
- 2015年6月(前回は2014年7月、前々回は2012年7月)
- 調査対象者
- タイ(バンコク)、インド(デリー)、インドネシア(ジャカルタ)、ベトナム(ホーチミン)各都市に3年以上居住、かつSEC(*3)=A~Dの20~59才1,200名(各都市300名)
- 調査実施機関
- 株式会社インテージおよび海外グループ会社
まとめ
アジア各国では、モバイルとりわけスマホの普及が進んでいる。その流れから3都市でも、メディア接触時間がもっとも長いのはテレビ、次いでモバイルの順となった。
特に、ホーチミンは他2都市に比べテレビの接触時間が短いが、女性のモバイルによるメディア接触時間は急増しており、今後はモバイルでのメディア戦争が活発化していくかもしれない。
一方で、バンコク女性の間でテレビは接触時間の減少が目立つものの、ジャカルタ女性の間ではテレビの伸びが顕著であった。
調査結果
1.全体-メディア接触時間(2015):テレビが長く、次いでモバイル
調査結果内訳をみると、メディア接触時間の約半分はテレビ。特に、ジャカルタ(3.2時間)とバンコク(2.7時間)はテレビの接触時間が長い。ホーチミンは他国に比べ、パソコンの接触時間が長い。
- [図1]
- 全体メディア接触時間(2015) (単位:時間)
2.性別-メディア接触時間(2015):男女別でみると、女性は男性よりテレビの接触時間が長い
調査結果をみると、テレビ以外の一日のメディア接触時間は3都市とも男性が女性を少し上まわるか同等。ただし、テレビに限っては女性の方がどの国も長く、ジャカルタでは女性が3.6時間に対し、男性は2.9時間であった。
- [図2]
- 男女別メディア接触時間(2015) (単位:時間)
3.経年比較-メディア接触時間(2012-2015)(女性のみ):ジャカルタはテレビ、ホーチミンはモバイルが急増
調査結果(女性のみ)を2012年と比較すると、ジャカルタは、すべての項目において増加しており、中でもテレビ接触は0.8時間増しと突出している。
ここ数年で海外メディアの参入により番組が増えたことや、韓流ブーム、ケーブルTVの料金が安価になってきたことが要因として考えられる。一方でホーチミンは、モバイルの接触時間が0.8時間増しという結果となった。
- [図3]
- 全体メディア接触時間(2012年・2015年比較 ※女性のみ) (単位:時間)
日本と同様、メディアの主流であったテレビに、モバイルが追随する結果となった。モバイルの普及は、消費者が場所を選ばずに情報を取捨選択することを可能とした。普及率は年々上がっており、影響力は今後も強くなるだろう。
アジア各国において、今後は消費者に向けた様々なプラットフォームでのコミュニケーション戦略が不可欠であろう。
調査結果プレスリリースPDF
アジアインサイトレポート第16弾『アジア3都市のメディア接触時間』関連調査レポート
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- ex)
- インテージ ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』 2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』(2015年2月調査)によると・・
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調査会社概要
【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。