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インテージ、Yahoo! JAPAN共同調査:自然災害への意識と備えに関するアンケートを実施(2005年6月)
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  • 9割以上が地震に不安
  • 関東・東海では「とても不安」が5割以上
  • 非常持出袋を用意しているのは23.9%
株式会社インテージとYahoo! JAPANを運営するヤフー株式会社は共同で、「Yahoo!リサーチ・モニター」の20代から60代までの490人を対象に、5月27日(金)から5月 30日(月)にかけて、自然災害への意識と備えに関するアンケートを実施しました。
調査概要
調査期間
2005年5月27日(金)~ 5月30日(月)
調査対象
Yahoo!リサーチ・モニター
調査方法
ウェブ上でのアンケート調査
回答者数
490名(男性‐252名、女性‐238名)
世代別構成比
20代‐16.3%、30代‐19.0%、40代‐20.6%、50代‐22.3%、60代‐21.8%
調査結果

集計結果

  • 地震に対して「とても不安・やや不安」と回答した人は92.3%で、台風など他の災害と比べてもより多くの人が不安を抱いていることが分かりました。
  • 関東・東海地方では50%以上の人が、地震が「とても不安」と回答しました。また台風が「とても不安」との回答は、九州・沖縄地方で多くなっています。
  • 自然災害への備えでは、「飲料水を用意(36.1%)」が最も多く、「非常持出袋を用意している」と回答した人は、23.9%となりました。また、「特に何もしていない」人が24.1%いることも分かりました。
  • 不安を感じているが何もしていない理由としては「何をすればいいのかわからない(49.7%)」、「いざとなったらなんとかなる(34.0%)」などがあがりました。
  • 火災保険、地震保険への加入率は、持ち家一戸建て・分譲マンションの居住者で高く、賃貸マンションの居住者では低い傾向がありました。

アンケート結果の詳細

質問1-1:
以下の自然災害について、どの程度不安を感じていますか。

質問1-2:
以下の自然災害について、どの程度不安を感じていますか。(「とても不安」と回答した人の割合。地域別)

質問2: 
あなたのご家庭では、自然災害に備えどのようなことを行っていますか。(複数回答)
  • 1位 飲料水を用意している(36.1%)
  • 2位 食料を用意している(27.1%)
  • 3位 非常持出袋を用意している、または非常用の荷物をまとめてある(23.9%)
  • 4位 家具を固定している(23.7%)
  • 4位 消火器やバケツを用意している(23.7%)
  • (参考)特に何もしていない(24.1%)
質問3-1:
(非常持出袋を用意している人に質問)非常持出袋に入っているものはなんですか。(複数回答)
  • 1位 懐中電灯(89.7%)
  • 2位 携帯ラジオ(65.8%)
  • 3位 食料(60.7%)
  • 3位 軍手(60.7%)
  • 5位 飲料水(56.4%)
質問3-2:
(非常持出袋を用意している人に質問)非常持出袋はどこに置いていますか。(複数回答)
  • 1位 玄関(靴箱・物入れ)(30.8%)
  • 2位 寝室(28.2%)
  • 3位 クローゼット・押入れ・納戸(23.9%)
  • 4位 リビング・ダイニング(12.8%)
  • 5位 車の中(6.8%)
質問4: 
(不安を感じているが特に何もしていない人に質問)それはなぜですか。(複数回答)
  • 1位 何をすればいいのかわからないから(49.7%)
  • 2位 いざとなったら何とかなると思うから(34.0%)
  • 3位 お金がかかるから(29.4%)
  • 4位 面倒くさいから(27.6%)
  • 5位 準備していても、いざという時にそれが役立つと思わないから(25.3%)
質問5: 
下記の保険に加入していますか。(住居形態別。複数回答)

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インテージ ビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』 2015年2月調査
株式会社インテージのビジネスパーソン意識調査『男性の美容意識』(2015年2月調査)によると・・

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調査会社概要

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、「Create Consumer-centric Values 〜お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点にたったマーケティングの実現を支援して参ります。

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