雑貨・化粧品

化粧品・雑貨業界は今、少子高齢化による市場の縮小やグローバル化、環境・エネルギー問題、シニア・単身世帯の増加など、さまざまな課題への対応が求められています。また、デジタルテクノロジーの発展による消費者のライフスタイルの変化など、市場環境はめまぐるしく変化しています。
インテージは長年に渡り、豊富なパネルデータとリサーチノウハウで、業界の皆様のマーケティング活動をご支援してまいりました。数多くのお客様へのマーケティング支援で培ったノウハウを結集することで、さらなる高品質で短期間での導入を実現し、お客様のビジネス変化に柔軟に対応しています。

インテージの特長

SRI+^®

スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター・ディスカウントストア、
ドラッグストア、専門店など全国約6,000店舗より収集している小売店販売データです。
店頭での販売実態を捉え、ブランドマーケティングや店頭マーケティングにご活用いただけます。

SCI^®/vois/i-SSP^®

全国15歳～79歳の男女53,600人の消費者から、継続的に収集している日々の買い物データです(SCI)。購買分析だけでなく、購買履歴から条件に合う人を抽出してアンケートを実施したり(vois)、「情報接触」と「消費行動」の関係性を捉えたり(i-SSP)、シングルソースパネル^®としてご活用いただけます。

カスタムリサーチ(ADHOC調査)

業界最大規模の品質管理されたアンケート調査モニターと、商品開発ステップや課題に応じた幅広い調査手法・分析サービスに加え、パネルデータも駆使したカスタムリサーチのデザインが可能です。

グローバルリサーチ(海外調査)

アジアを中心に全世界に広がるネットワークを有し、高度なコンサルティング＆リサーチ力により、対象となる業界や分野、国や地域を問わず、年間約300本以上のグローバルプロジェクトの実績があります。

こんな課題ありませんか？

• 課題①
  東京五輪前後「生活者は？」「市場は？」どうなるのか？
• 課題②
  自社のターゲットを見極め、ポテンシャルを把握したい
• 課題③
  4P施策の具体化、実行管理、効果検証を行いたい

課題①：東京五輪前後「生活者は？」「市場は？」どうなるのか？

東京五輪前後の「生活者予測」「市場予測」の変化を予測し、中期経営計画を作成する為の問い合わせが増加しています。特に、日雑・化粧品業界では、少子高齢化や単身世帯の増加に伴い、高年齢層でのスキンケア・メイクアップの意識・ニーズの高まりや、男性の美意識・ボディケア意識の増加など日々変化する生活者のニーズ・ウォンツを捉え、商品開発に繋げていくことが、喫緊の課題となっています。

インテージにお任せください！ 解決へのアプローチ・効果

インテージでは、消費者パネル（SCI）の過去11年分のデータを用いた市場予測の分析が可能です。
また、独自のSNSモニターを用い、生活者と共創するワークショップを通じて新商品のアイデアだしを行う未来会議や、生活者の声から中長期的なイノベーション開発テーマの抽出や概念の可視化をするデ・サインリサーチなど商品開発の支援ツールが豊富です。

サービスのご提案

課題②：自社のターゲットを見極め、ポテンシャルを把握したい

生活者の意識や行動が多様化することで、STP（セグメンテーション・ターゲティング・ポジショニング）戦略策定が難しくなってきています。一方、STPを把握し、自社ターゲットに対し適切な4P施策を行うことで、マーケティングROIを適正に行っていきたいという声が増えつつあります。

インテージにお任せください！ 解決へのアプローチ・効果

インテージでは、消費者パネル（SCI）で購買の実態と意識の両方をシングルソースで捉えることが可能です。
その為、STP戦略をファクトをベースに作成でき、狙いたい市場の大きさと可能性を具体的に把握することができます。また、ターゲットをより理解するために、消費者パネルからユーザープロフィール分析（性年代、ライフスタイル、購買行動分析）や自社ブランドロイヤリティの変遷を正確にたどる手法としてコグニティブインタビューというインテージ独自手法からのアプローチも可能です。

サービスのご提案

課題③：4P施策の具体化、実行管理、効果検証を行いたい

日用雑貨品や化粧品の市場環境、ユーザー動向、競合との関係なども、年々複雑になり、変化のスピードも速くなっています。その中で製品それぞれの4P施策も、具体的な方法・内容や、実行・運用コントロールにおいて、妥当・最適な判断とそのタイミングの見極めが難しくなっています。

インテージにお任せください！ 解決へのアプローチ・効果

4P施策のPDCAサイクルの各場面において、豊富な情報・サービスによって「判断」「見極め」が迷うことなく行えることで、正確かつタイムリーな施策の実行・変更が可能となります。

サービスのご提案