マーケティング用語集
O2O（オーツーオー）
O2Oとは、「Online to Offline」の略称で、WebサイトやSNSといったオンラインチャネルから、実店舗などのオフラインチャネルへ顧客を誘導するマーケティング施策全般を指します。日本語では特定の訳語はなく、「オーツーオー」とそのまま呼ばれることが一般的です。
スマートフォンの普及により、消費者がオンラインで情報を得てから実店舗で購買する行動が一般化しました。このため、オンラインでの接点をいかにして実店舗の売上に繋げるかが重要となり、O2Oはそのための具体的な戦略として注目されています。
O2Oと関連用語の違い
O2Oは、顧客の購買行動の変化に伴って生まれたOMOやオムニチャネルといった類似用語と比較することで、その立ち位置がより明確になります。
O2O (Online to Offline)
・対象：オンラインからオフラインへの一方通行の顧客誘導です。
・時間軸：キャンペーンなど短期・単発の施策が中心です。
・適したビジネス：まずはWebからの送客数を増やしたい、施策単位で効果を測定したい小売店や飲食店などに適しています。
OMO (Online Merges with Offline)
・対象：オンラインとオフラインの境界をなくし、統合された顧客体験を提供します。
・時間軸：顧客データを一元化し、長期的・継続的な関係を構築します。
・適したビジネス：アプリや会員システムを軸に、顧客体験全体の質を向上させたい先進的な小売・サービス業に適しています。
オムニチャネル
・対象：ECサイト、実店舗、SNSなど、あらゆる顧客接点（チャネル）を連携させます。
・時間軸：チャネル間のデータ連携による中期的な顧客体験の向上を目指します。
・適したビジネス：複数の販売チャネルを持ち、在庫情報や顧客情報の一元管理によって機会損失の防止を目指す小売業に適しています。
O2O施策の効果測定指標と計算方法
O2Oには単一の決まった計算式はありませんが、施策の効果を測定するために以下のような指標が用いられます。
施策ごとに効果測定の計算式は異なります。
クーポン施策
オンラインで配布したクーポンが、実店舗でどれだけ利用されたかを測定します。
クーポン利用率 (%) ＝ クーポン利用者数 ÷ クーポン配布数 × 100
クーポン経由売上 ＝ クーポン利用者の平均購入単価 × クーポン利用者数
Web広告施策
来店計測が可能な広告媒体（Google広告など）を利用し、広告が実際の来店にどれだけ貢献したかを測定します。
来店コンバージョン単価 (来店CPA) ＝ 広告費用 ÷ 来店コンバージョン数
アプリ施策
自社アプリのプッシュ通知などが、どれだけ来店に繋がったかを測定します。
アプリ経由来店率 (%) ＝ アプリ経由の来店者数 ÷ アプリのアクティブユーザー数 × 100
O2Oの代表的な施策
O2Oは、比較的手軽に始められる施策が多いのが特徴です。特に中小企業でも導入しやすい代表的な施策を3つ紹介します。
SNSでのクーポン・情報発信
InstagramやLINE公式アカウントで、フォロワーや友だち限定のクーポンを配布する手法です。コストを抑えながら、既存顧客やファンに対して効果的に来店を促すことができます。クーポンの利用条件に「この画面を提示」などを加えることで、施策の効果測定も容易になります。まずは「フォロワー限定10%OFF」など、すぐに始められる企画から試すのがおすすめです。
Googleビジネスプロフィールの活用（MEO対策）
Googleマップ上で店舗情報（営業時間、写真、口コミなど）を最適化し、検索ユーザーの来店を促す施策です。特に「地域名＋業種」で検索する購買意欲の高いユーザーにアプローチできます。「最新情報」機能を使って限定オファーやイベントを投稿することで、オンラインからオフラインへの強力な動線となります。無料で始められるため、実店舗を持つすべてのビジネスにとって必須の施策です。
LINE公式アカウントの活用
友だち登録してくれたユーザーに対し、メッセージ配信で直接アプローチできる強力なツールです。ショップカード（ポイントカード）機能やクーポン機能が充実しており、顧客のリピート利用を促進するのに非常に有効です。友だち登録のインセンティブとしてクーポンを配布し、その後も定期的にセール情報などを配信することで、顧客との継続的な関係を築き、再来店に繋げます。
まとめ
O2Oは、オンラインでの顧客接点を実店舗の売上に繋げるための、Webと店舗の架け橋となる重要なマーケティング戦略です。OMOやオムニチャネルといった、より高度な顧客体験を提供する戦略の土台とも言える考え方であり、顧客の購買行動を深く理解する第一歩となります。まずはSNSでのクーポン配布など、低コストで始められる施策から試すことで、オンラインとオフラインを連携させる効果を検証できます。
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