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マーケティング用語集

インリード広告

インリード広告とは、「In-Read Advertising」のことで、Webサイトやアプリの記事・コンテンツの間に表示される動画広告のことです。ユーザーがページをスクロールし、広告が画面に表示されたタイミングで音声なし(ミュート)で自動再生される仕組みが特徴です。
アウトストリーム広告の一種であり、YouTubeなどの動画コンテンツ内で再生されるインストリーム広告とは異なり、記事を読むというユーザー体験を妨げにくいフォーマットとして注目されています。視認性が高く、自然な形でユーザーに情報を届けられるため、企業のブランディングや認知度向上に適した手法です。

インリード広告と類似広告フォーマットの違い

インリード広告は、インフィード広告やインストリーム広告としばしば混同されます。それぞれの特徴は以下の通りです。

■ インリード広告

・表示場所:Webサイトやアプリの記事・コンテンツの本文中
・再生タイミング:ユーザーがスクロールし、広告が画面内に表示された時
・主な目的/フォーマット:ブランディング、認知度向上 / 動画

■ インフィード広告

・表示場所:SNSのタイムラインやニュースアプリの記事一覧など、コンテンツとコンテンツの間
・再生タイミング:ユーザーがスクロールし、広告が画面内に表示された時
・主な目的/フォーマット:ブランディングからコンバージョン獲得まで幅広い / 動画、静止画、カルーセルなど多様

■ インストリーム広告

・表示場所:動画コンテンツの再生前後や途中(例:YouTube動画の前後)
・再生タイミング:動画コンテンツの再生に連動
・主な目的/フォーマット:ブランディング、商品・サービスの比較検討 / 動画

課金形態と費用対効果の考え方

インリード広告で最も一般的に用いられる課金形態は「vCPM(viewable Cost Per Mille)」です。日本語では「ビューアブルインプレッション単価」と呼ばれます。

vCPMは、広告がユーザーの画面に実際に表示された回数(ビューアブルインプレッション)に基づいて費用が発生する仕組みです。具体的には、広告面積の50%以上が1秒以上(動画広告の場合は2秒以上)表示された場合に1インプレッションとしてカウントされます。

基本的な計算式は以下の通りです。

vCPM = (広告費用 ÷ ビューアブルインプレッション数) × 1,000

この指標を用いることで、単に配信されただけでなく、実際にユーザーの目に触れた広告に対してのみ費用を支払うため、より正確な費用対効果を測定できます。

インリード広告の活用と効果を高めるポイント

インリード広告の効果を最大化するためには、いくつかのポイントを押さえる必要があります。

目的の明確化と媒体選定

まず、広告出稿の目的を明確にすることが重要です。インリード広告は、その特性から潜在層へのアプローチやブランド認知の拡大に特に効果を発揮します。一方で、直接的なコンバージョン獲得が主目的の場合は、他の広告手法が適している場合もあります。目的を定めた上で、自社のターゲット層が多く閲覧するような親和性の高いコンテンツを持つWebメディアや、配信ネットワーク(例: Teads、Google Ad Managerなど)を選定することが成功の鍵となります。

音声なし前提のクリエイティブ制作

インリード広告は、基本的に音声なしで再生されます。そのため、音声がなくてもメッセージが完全に伝わる動画クリエイティブの制作が不可欠です。具体的には、伝えたい内容を分かりやすく示すテロップや字幕を入れる、冒頭の1〜3秒でユーザーの興味を引く視覚的なインパクトを持たせる、製品やサービスの利用シーンを直感的に理解できる映像にする、といった工夫が求められます。ブランドロゴを動画内に常に表示させておくことも、認知度向上に繋がります。

適切なKPI設定と効果測定

広告の目的達成度を測るために、適切なKPI(重要業績評価指標)を設定し、効果測定を行うことが重要です。ブランディング目的であれば、vCPMや動画の視聴完了率(VTR)、ブランドリフト調査の結果などが主要な指標となります。比較検討やサイト誘導を狙う場合は、クリック率(CTR)やサイトへの遷移数も追跡します。これらの指標を定期的に分析し、クリエイティブやターゲティングの改善を繰り返すことで、広告効果を高めていくことができます。

まとめ

インリード広告は、ユーザー体験を尊重しながら、動画を用いて効果的にメッセージを伝えられる広告フォーマットです。音声なしで再生されるという制約を理解し、視覚的に伝わるクリエイティブを制作することが、その効果を最大限に引き出す上で極めて重要です。自社のマーケティング目的に合わせて適切に活用することで、ブランド認知の向上に大きく貢献する有効な一手となります。

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